医院開業物件選び6つのポイントその3：医療機器への耐久性や電気容量

医療機器は「電力負荷が高い」ことを前提に物件を選ぶ

医院開業では、内装や広さよりも “電気容量が足りるかどうか” が最も重要な設備要件のひとつです。
医療機器は一般テナントと比べて電力負荷が高く、電気容量が不足すると診療に支障が出るだけでなく、機器故障や停電リスクにもつながります。

特に以下の診療科は電力負荷が大きくなりやすい傾向があります。
・内科（レントゲン・エコー・心電図・検査機器）
・整形外科（リハビリ機器・牽引機・温熱療法機器）
・眼科（OCT・視野計・手術関連機器）
・歯科（ユニット・CT・レントゲン・技工機器）
診療科に関わらず、医療機器の導入を前提にした電気容量の確認は必須です。

電気容量不足は“開業後の致命的トラブル”につながる

電気容量が不足している物件では、以下のような問題が起こりやすくなります。
・検査機器の電源が落ちる
・同時稼働でブレーカーが落ちる
・空調が安定しない
・電気工事の追加費用が高額になる
・開業後に機器増設ができない
・診療の安全性が確保できない
医療機器は診療の根幹であり、電力不足は経営リスクそのものです。

物件選びでは「キュービクル容量」を必ず確認する

医療テナントの電気容量は、キュービクル（受電設備）の容量、分電盤の余裕、電気幹線の太さで決まります。

一般テナント向けの物件では、医療機器の負荷を想定していないケースが多く、「入居後に電気容量を増やせない」
という事態も起こり得ます。

そのため、物件選びの段階でキュービクル容量、医療機器の想定負荷、将来の増設余地を確認することが重要です。

医療機器は“熱がこもる”ため空調能力も重要

医療機器は稼働時に熱を発するため、検査室、リハビリ室、技工スペースなどは特に空調負荷が高くなります。

空調能力が不足していると、室温が安定しない、機器の誤作動、患者さんの満足度の低下につながるため、電気容量と空調能力はセットで確認すべき設備要件です。

電気容量は「将来の増設」まで見据えて判断する
開業時は最低限の機器構成でも、診療内容の拡大、検査機器の追加、リハビリ機器の増設など、数年後に設備を増やすケースは多くあります。

そのため、物件選びでは「将来の増設に耐えられるか」 まで見据えて判断することが重要です。

東大阪市の医療ビルは“医療向け設備投資”が重要

東大阪市は住宅地が広く、地域密着型の診療科が多いため、医療ビル側が医療向け設備投資を行っているかどうかが、物件選びの大きな判断材料になります。

一般テナントビルでは医療機器の負荷に耐えられないケースが多く、医療向けに電気容量を増設している物件は希少です。

まとめ：医療機器の導入は“電気容量 × 空調 × 将来性”で判断する

医院開業では以下などを総合的に判断することが重要です。
・電気容量
・キュービクルの余裕
・空調能力
・医療機器の負荷
・将来の増設余地

内装や広さよりも、医療機器が安定稼働できる環境が開業後の経営を左右します。

そして、東大阪Mビルは医療向けにキュービクルを増設しており、医療機器の導入に十分対応できる設備を備えています。
当ビル運営会社のフジモト産業では、診療科ごとの機器構成に合わせた物件選びをサポートしています。